気候変動リスクへの対応

温室効果ガス排出削減に関する考え方

当グループは石油の経済性、供給安定性、安全性、貯蔵可能性等といった特性から、石油は今後も主要なエネルギー源であり続けると考えています。またこの特性を最大限活用し、環境に配慮しつつ社会に貢献するために、費用対効果に富んだCO₂削減対策が重要と考え、製油所と石油化学工場において省エネ活動に注力しています。その結果、経済産業省資源エネルギー庁が2010年4月に施行した改正省エネ法におけるエネルギーベンチマークの目標達成業者として東燃ゼネラル石油、東燃化学、旧極東石油工業が公表されています。
バイオ燃料に関して、当グループの川崎工場、堺工場、千葉工場にてETBEブレンドを実施し、大気環境に配慮した製品を製造しています。また、再生可能エネルギーについては、高度炭素循環社会として光合成などCO₂の固定化がより重要になってくると考えており、研究開発および技術開発の重要性を認識しています。
当グループは、今後とも、主に省エネ活動を通じて温室効果ガスを下げるため積極的な取り組みを継続していきます。

1990年度 東燃ゼネラル石油:9.07,業界平均:10.19 2010年度 東燃ゼネラル石油:7.78,業界平均:8.57 2011年度 東燃ゼネラル石油:7.68,業界平均:8.56 2012年度 東燃ゼネラル石油:7.63,業界平均:8.64 2013年度 東燃ゼネラル石油:7.51,業界平均:8.47 2014年度 東燃ゼネラル石油:7.67 製油所のエネルギー消費単位*1の推移
  • *1製油所エネルギー消費原単位=原油換算エネルギー使用量(kℓ)/常圧蒸留装置換算通油量(千kℓ)

中央研究所での取り組み

潤滑油製品の研究開発は研究所創立以来70年以上の歴史をもち、最先端の高性能製品を数多く開発しています。特に、自動車潤滑油製品については、自動車会社との共同研究を通して、大きな燃費改善を達成しており、自動車から排出されるCO2の削減に寄与しています。

2014年には、中央研究所が自動車会社向けに開発した省燃費エンジン油および無断変速機油が川崎市が実施する「川崎メカニズム認証制度」において、CO2低減効果に優れた高機能潤滑油として認証されました。(従来品と比較して、年間販売量当たり35万トンのCO2排出量削減効果)

工場での省エネへの取り組み

石油業界では、製油所のエネルギー消費原単位*1を2008年度~2012年度の平均で1990年度比13%改善するという目標を掲げてきました。当グループでは、従来から、製油所と石油化学工場の省エネ活動において、業界をリードする先進的な取り組みを実施してきました。結果、当グループの製油所エネルギー消費原単位は、そのたゆまぬ努力により常に業界のトップクラスで推移しています。
東燃ゼネラル石油、東燃化学、EMGマーケティングおよび極東石油工業の4社の合計エネルギー起源のCO₂排出量の推移は下図に示すとおりです。2011年度440万トンから2015年度540万トンと増加していますが、これは2014年度から極東石油工業(現千葉工場)を連結対象として含めたこと、および2015年度の生産数量が2014年度に比較して増加したことによります。工場の操業の性質上、CO₂排出量は生産数量に比例しますが、生産数量あたりのCO₂排出量が減少していることを確認しています。

CO2排出量の推移*2(単位百万トン) 2010年度 3社の合計:4.6 2011年度 3社の合計:4.4 2012年度 3社の合計:4.5 2013年度 3社の合計:4.5 2014年度 3社の合計:5.2(うち約1が極東石油工業(現千葉工場)) CO2排出量の推移*2
  • *2改正省エネ法に基づき報告した、東燃ゼネラル石油、東燃化学、EMGマーケティング3社の合計エネルギー起源のCO2排出量
    2014年度より、極東石油工業(現千葉工場)を加えた4社が対象